名古屋で債務整理/過払い請求/自己破産の相談なら司法書士事務所LEGAL SQUARE(愛知県名古屋市)

司法書士事務所LEGAL SQUARE/リーガルスクウェア

債務整理ご相談専用ダイヤルはこちらです。
 

メールでのご相談

 
 
 
採用情報
 
 
コンテンツ
 
 
債務整理ご相談専用ダイヤルはこちらです。0120-891-962
 
ご相談フォーム
 

司法書士事務所LEGAL SQUARE

〒456−0031
愛知県名古屋市熱田区神宮三丁目7番1号
べんてんビル5階E号室

代表司法書士 寺田 好克 (てらだ よしかつ)
司法書士登録番号 愛知第1243号
認定番号 第418022号

 
  トップページ採用情報 > 人材教育理念  
     
  司法書士法人LEGAL SQUARE 採用情報  
     
  将来独立を希望している全国の司法書士の皆さんを募集しています  
     
  ※募集は終了いたしました。たくさんのご応募ありがとうございました。
 
     
 
  トップ 人材教育理念 LEGAL SQUARE
の特色
若手司法書士
ケーススタディ
司法書士の一日 募集要項  
 
     
  人材育成指針「共に創りあげる教育」  
     
 
人材育成指針「共に創りあげる教育」  
「社員に求められる能力」とは?
 
司法書士業務は業務範囲が広く多岐に亘るため、求められる能力としては、事務処理能力だけでなく管理能力やコミュニケーション能力なども挙げられます。
 
しかし、多くの司法書士事務所では、まず基本的な司法書士業務を覚えさせること(事務処理能力)に重点を置いており、そのため社員も、まず第一に、司法書士業務の知識やスキルを身につけなければならないと考えている場合が多いようです。
 
確かに、司法書士業務の知識やスキルを身につけるということは、円滑な業務を遂行するうえで必要不可欠ですが、すべての社員に対して同様のマニュアル的な教育をしていくことは、事務所にとっても社員にとっても良い結果がもたらされるとは限りません。
 
むしろ、個性を封じてしまい、その社員の能力を生かした仕事ができなくなってしまうおそれもあるのです。
 
 
     
 
個性に適した人材教育
―「教える教育」から「共に創りあげる教育」へ―
 
私たちLEGAL SQUAREでは、単純な作業を覚えてもらうというマニュアル的な教育方針をとるのではなく、社員一人ひとりの個性に適した教育ができるよう、社員の個々の考えや意見を述べる機会をつくり、個々の特性や可能性を最大限生した社員教育ができるよう心がけています。
 
社員の個々の考えや意見を聴くことで、その社員の個性を知ることができ、何に対して興味があるのか知ることができます。
そして、その意見を仕事に反映させることにより、与えられた仕事だけをこなすという環境ではなく、社員が各々に適した仕事を自発的に行うことができる環境をつくりあげていきたいと考えています。
 
また、社員の個々の考えや意見を述べる機会をつくることにより、教育について共に考える機会をつくることができます。
つまり、一方的な「教える教育」ではなく、「共に組織をつくりあげていく」という姿勢を持つことにより、社員教育だけでなく組織全体の教育になると考えているからです。
  人材育成指針「共に創りあげる教育」
 
     
  自発的な意識をはぐくむ仕事環境を創造します  
     
  私たちLEGAL SQUAREは、社員一人ひとりが自己に適した自発的な仕事ができる環境をつくり、さらにはLEGAL SQUAREという組織を社員全員で共につくりあげていくことができるよう目指していきます。  
     
     
  >>若手司法書士のケーススタディ
>>LEGAL SQUAREで働く司法書士の1日
>>LEGAL SQUAREの特色
>>人材育成指針「共に創りあげる教育」
 
     
   
     
     
   
 
名古屋の債務整理・過払い請求・自己破産の相談、解決/司法書士事務所 LEGAL SQUARE
Copyrights(c)2008 OFFICE−LEGALSQUARE All Rights Reserved